老人に貸してくれる家が無いなら買っちゃえばいいじゃない?
一生賃貸と言う方針を貫くにあたっては、1つ課題があります。 それはこれから更に年齢が進み、老人と呼ばれる年代に入った時に貸りられる部屋があるかどうかという点です。 これについてはこれから人口が減少する日本では家余りも進み、大家もいつまでも老人を敬遠してはいられないという予想もあり、今のところそれほど心配はしていません。
故あって2013年8月で15年以上勤めたソフトウェア会社を退職。再就職か、フリーランスか、はたまたこのままセミリタイヤに突入か、次の一手を模索します。
一生賃貸と言う方針を貫くにあたっては、1つ課題があります。 それはこれから更に年齢が進み、老人と呼ばれる年代に入った時に貸りられる部屋があるかどうかという点です。 これについてはこれから人口が減少する日本では家余りも進み、大家もいつまでも老人を敬遠してはいられないという予想もあり、今のところそれほど心配はしていません。
今日は久しぶりに東証REIT指数が1,800円を割り込みましたので、NISA口座でJリートファンド(<購入・換金手数料なし>ニッセイJリートインデックスファンド)を購入しました。 このJリートファンドについては今年2月にマイナス金利の影響でJリートファンドが初めてプラ転で書きましたように日銀のマイナス金利導入の影響を受けて急騰し、その後も徐々に値を上げていきました。
いつものようにSBI証券で保持しています投資信託の資産残高をチェックしていたところ、ニッセイJリートインデックスファンドの損益がプラスに転換しているのに気がつきました。 これは去年の頭にNISAでニッセイJリートインデックスファンド購入開始で書きましたように、NISA講座の活用のためにこの記事とほぼ同時に購入を開始したものです。
先日持ち家・賃貸問題で話題の記事で山崎元さんが書かれた以下の記事のことをご紹介しました。 持ち家が得か、賃貸が得か―― この難題に、ひとつの答えを出そう | 山崎元「ニュースの深層」 | 現代ビジネス この記事はネット上でもかなり話題になりましたので、持ち家派の方も無視できなかったようで、いくつかのブログでこの記事に対する反論が書かれていました。 今日はその内容について見てみます。
このブログでも度々ご紹介している経済評論家 山崎元さんが書かれた以下の記事が、昨日「現代ビジネス」のサイトで公開されました。 持ち家が得か、賃貸が得か―― この難題に、ひとつの答えを出そう | 山崎元「ニュースの深層」 | 現代ビジネス 持ち家を買う場合のリスクなどについて良くまとまっている記事だと思いましたので、自分のTwitterやFacebookページでもご紹介しましたが、他の方もネット上で結構話題にされているようです。
カントリーリスクは海外資産に投資する時にしか気にする必要は無いように見えるかもしれません。 しかし、これは国と国との相対的な関係によって発生するリスクですので、日本の資産に投資する場合でも、世界的な観点から見ればカントリーリスクは存在します。 その内容は、 経済情勢の変化(例:国家財政のデフォルト、インフレ) 政治情勢の変化(例:内乱、革命、政情不安) 国の政策変更(例:為替政策、外資規制)
先日「家を買ったことも無い人に持ち家を語られても」と言われてもで、付き合う時 気をつけたほうがいい持ち家派の人を見分けるための特徴について書きました。 最近その具体的サンプルともいえる、持ち家に対する歪んだ愛情とでもいうようなものが感じられるブログ記事をいくつか見かけましたので、今日はそのことについて書いてみます。
少し前に持ち家派の人がブログで、ほろ酔い気分で嘆いておられるのを見かけました。 自分は実経験から持ち家を勧めているのに、頭でっかちで家を買ったこともない人に色々茶々を入れられるのがお気に召さないようです。 その方はスポーツを例に出して、実際にやったことがない人にどうこう言われても、というようなことを書かれていました。
「賃貸で一生家賃を払い続けても手元に何も残らない」 これは持ち家派の人が賃貸の人によく言う決め台詞ですね。 はたしてこれは本当なのでしょうか? それが今日の話題です。 今までも、賃貸だって住居以外の部分で資産運用はできるはずなので、何も残らないはずは無いとは漠然と思っていました。 しかし、持ち家という対象が家に住むという消費の部分と不動産投資という資産運用の部分が入り交じった存在であるため、
これは、2011年に流通した東京・大阪・愛知の中古マンションの価格を築年数ごとに集計し、各築年数における平均坪単価を算出してグラフ化したものです。 その持ち家派の方は、このグラフよりローンさえ完済すれば確実に資産が手に入るということを主張されていました。 筑後30年以上を経過しても資産価値がゼロにならないのは確かでしょうが、賃貸と比較するなら同じ期間賃貸に住んだ場合の総コストと比較しなければ意味は無い