以前にも書いたことがありますが、私はbitFlyerで若干の暗号通貨(主にビットコインとイーサリアム)を保持しています。
現状はもう積極的に投資しているわけではないのですが、以前に興味本位で取得したものを時々リバランスしながら維持している状況です。
暗号通貨の２０２４年分所得を計算
暗号通貨についてはその売却時はもちろんのこと、暗号通貨同士の取引(交換)であってもその売り側は利確したものとみなされて利益分に課税されます。
ちょうどbitFlyerで2024年分の年間取引報告書が出来上がっていましたので、確定申告の準備としてそれを取得して所得額を計算してみました。
計算は例年のことですが、以下の国税庁のサイトに公開されています計算書のExcelシートを利用します。
暗号資産等に関する税務上の取扱い及び計算書について（令和6年12月）｜国税庁
このExcelシートに上記のbitFlyerの年間取引報告書と前年の計算書からちょちょいと値を拾ってきて埋め込めば、所得額の計算結果が出てきます。
想像以上に伸びていた暗号通貨の所得額
というわけで2024年分のビットコインとイーサリアムに関する所得額をサクッと計算してみたのですが、これが何と合計で100万円を超えていました。
私の場合はbitFlyer内で保持しています日本円・ビットコイン・イーサリアムの評価額がほぼ同等になるように時々小刻みにリバランスしていただけなのですが、まさか100万の大台に乗っているとは(ちなみに2023年分は25万円ほど)。塵も積もれば山となるというやつですね。
そういえば去年は後半から、米国のトランプ再登板期待で暗号通貨が爆上がりしていたのですよね(下がるときの下げもきついですが)。
ここまで伸びますと、社会保険料やiDeCoなどによる所得控除枠だけでは相殺できそうにありません。別途持株会の株式を特定口座に移すために行っていました売却の譲渡所得もありますしね。
まあ所得税だけなら思い切って一度払ってしまえば終わりなのですが、国民健康保険料への影響の方が心配です。とはいえ、こうなってしまっては支払うしかありません。
暗号通貨はこれからのインフレ時代にはインフレヘッジの一翼を担ってくれる可能性もありますが、年間取引報告書が出てくるまで所得が気軽には計算できませんので、やはり素人にはコントロールが難しい資産ですね。