先日からハードウェアウォレットTREZOR到着などで書いていますハードウェアウォレットTREZORですが、セットアップも終わって実運用に入りました。
手持ちの仮想通貨をTREZOR配下のウォレットに集約
以下のように手持ちの仮想通貨のほとんどを、TREZOR配下のウォレットに移動しました。
ただしメインで使用しています仮想通貨取引所bitFlyerで保持しているビットコインとイーサリアムについては、まだどの程度をTREZOR側に退避するか方針を決めかねていますので、今回はとりあえずそれ以外についてです。
ビットコイン
ビットコインについてはbitFyer分以外ですと、coincheckでチャットボーナスなどで稼いだ分と、NiceHashでマイニングしてPCウォレットElectrumに格納した分がありました。
coincheckについては丁度今週から仮想通貨の引き出しが再開されましたので、早速TREZOR純正のWebウォレットTREZOR Walletへの出金を申請しました。出金申請が集中しているようで申請から実際に出金されるまで12時間ほどかかりましたが、無事coincheckからビットコインを回収することができました。
Electrum格納分については、Electrum側から送金処理するだけでスムーズに資金移動ができました。所要時間は20分ほどです(一時ビットコインの送金は非常に時間がかかると言われていましたが、現状はそれほどでもないようですね)。
ビットコインキャッシュ
ビットコインキャッシュについては、上記のcoincheckとElectrumに格納のビットコインがビットコインキャッシュにハードフォークした際に生成されたものがありました。
coincheck分についてはビットコインと同様に出金申請し、やはり12時間ほどかかってTREZOR Walletに到着しました。
Electrum分については、Electrumはビットコインキャッシュに対応していませんのでこれを扱えません。
ネットを検索すると、Electrumから派生したElectron Cashというウォレットならビットコインキャッシュを扱えるということでした。そこでElectron Cashをダウンロードしてインストールし、Electrum使用開始時に記録していたwallet generation seedを入力してウォレットを作成することでビットコインキャッシュを認識できるようになりました。
なおwallet generation seedはウォレットの秘密鍵を復元可能とする非常に重要な情報ですので、他のアプリに入力してしまった時点でElectrum側の安全性は大きく低下することになります。従って上記のようにElectrumのビットコインは事前に他のウォレットに全て退避し、以降このElectrumは使用しないようにします。
ネム
ネムについては仮想通貨取引所のZaifで購入していました。
これをTREZORと連携動作可能なネムの公式ウォレットnano Walletに送金しました。
モナーコイン
モナーコインについては、初期にマイニングしてZaifに送金していた分と、その後のマイニングで稼いでPCウォレットMonacoin Coreに格納した分がありました。
これらを各々TREZORと連携動作可能なウォレットElectrum-monaに送金しました。
ハッキング耐性は高まったが。。。
以上でbitFlyer以外で保持していた主要な仮想通貨はTREZOR配下のウォレットに集約されました。これにより、ハッキングに対する耐性は大きく高まったことになります。
しかし仮想通貨ウォレットの安全性を追求すると、だんだんタンス預金に近づいていくというジレンマでも書きましたように、今後TREZOR本体とリカバリーシードを両方失うと、格納した仮想通貨が全て消失してしまいます。
小さくておもちゃのような見てくれのTREZORですが、今後は細心の注意を払って取り扱う必要がありそうです。
現状の仮想通貨の資産状況
ちなみに現状の手持ちの仮想通貨の資産価値を仮想通貨ポートフォリ管理アプリBlockfolioで見てみると、以下のようになりました。
資産推移のグラフで見ると、こんな感じです。
仮想通貨の資産価値、見事に山から下山して振り出しに戻るで書きました2月頭の暴落以降、若干持ち直していたものがまた同水準付近まで落ちてきている状況です。
日本や米国の確定申告シーズンで納税のための利確が多いこと、コインチェック事件に端を発して世界的に仮想通貨に対する規制の機運が高まっていること、Googleが仮想通貨に関する広告を禁止する方針を打ち出したことなど、様々な要因が絡んでいるようですが、今年の仮想通貨は去年のように一筋縄ではいきそうにありませんね。
さすがにこのまま反発も無くどこまでも縮小していくということは無いと思いますが、万一そのような事態になっても後悔しないよう、投入資金量の制限によるリスクコントロールは引き続き徹底していきます。